超高齢社会と在宅

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高齢社会の到来は世界的に生じている。
現在、高齢化人口が1000万人を超える国は、
15カ国。うち7カ国が開発途上国である。

高齢者が30%を超える国は、
2012年では1カ国だが2050年では、
64カ国にも上ると言われている。

医療の発達に伴い寿命は伸びてきており、
平均寿命が80歳以上の国が、
2007年では19カ国であるが2012年では、
30カ国になるとも言われている。

世界的にも高齢化が進み、
医療の発達もあり平均寿命は伸びてきている。
そしてその急速な変化を最も受けるのが、
ダントツに日本になってくる。

後期高齢者の在宅を考えていく上で、
視点の変化が非常に重要になる。
どうすれば身体機能が良くなるかだけでなく、
年齢とともに落ちていく機能とともに、
長いターミナルケアを「いかによい最後になるか」
という心理的な視点を考えていかなければならない。

確かに機能が低下していくとともに、
ADLは低下していくことは間違いない。
しかしそれに伴ってQOLが下がるとは限らない。
患者の何がしたいか。そして家族とどう関わりたいかは、
本人の身体機能だけが関係するとは限らない。
やり方を変えたり、道具を使ったり、
家族や社会的資源を使って可能になることもある。

そういったことを考えていくと、
身体機能のみに固執せず、
患者や家族がやりたいと思うことに、
いかに私たちが関われるのかを考える必要がある。
いかに不安を明確にし、やりたいことを明確にするか。
そうした中で初めて関わるべきことが見えてくる。
「いかによい最期になるか」という視点を目的として、
関わっていくことが必要である。

まとめ

世界的に高齢化社会が到来する。
その中でも日本はダントツに進んでいくとされる。

後期高齢者の在宅では身体機能やADLに固執するのではなく、
いかに本人や家族が何をしたいか。
どう関わりたいのか。が重要になっていくる。

本人の身体機能だけでなく、
やり方を変えたり、道具を使ったり、
家族や社会的資源を使って可能になることもある。
ADLが下がるからといってQOLも下がるとは限らない。
「いかによい最期になるか」という視点を目的として、
関わっていくことが必要である。

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ABOUTこの記事をかいた人

藤原大輔
岡山のクリニックで理学療法士として勤務。
“痛み”に対して
日常生活のコントロールの重要性を提唱している。